#01 周産期医療

周産期医療の出発点

1950年代は自宅出産の割合が95.4%と大多数。設備も仕組みもすべてこれから、という時代。日本では多くの妊産婦の命が失われていた。

降圧剤の普及と輸血設備の整備

1952年に認可された降圧剤の普及、輸血設備の整備により、妊娠高血圧症や、出血による死亡数が激減していく。

世界初の母子健康手帳交付

1966年に交付された母子健康手帳は、世界でも例を見ない斬新な試み。定期的な検診と疾患の早期発見、治療により死亡率はさらに減少。なによりも、お母さんが記録をつけることにより自身と赤ちゃんの健康を気遣い、大切にすることにつながった。

自宅出産から施設出産へ

自宅出産の割合は3.9%に。日々進歩する医療設備とネットワークにより「安全に子どもを出産できる国」が形になっていく。

日本赤十字の輸血供給体制の確立

献血の制度化と並行し、全国の血液センターは67箇所に。輸血供給体制の確立により、妊産婦の出血によるリスクが低減。現在は、より広域的な需給管理が可能な運営体制が整備されている。

総合周産期センター整備計画

周産期医療体制の充実・強化を目的に2000年よりスタート。法整備とともに総合周産期母子医療センター、地域周産期母子医療センターなどが各県に1つ以上作られた。

妊産婦死亡率は40分の1に

およそ半世紀をかけて飛躍的に進歩した日本の周産期医療。より高い水準の安全な医療を推進するために、日本産科婦人科学会や日本産婦人科医会などを中心に2008年「診療ガイドライン」を策定し、普及につとめている。

世界で突出して高い数値の国々が集まるアフリカ大陸。人、設備、物資、資金すべてが不足している国が多く、死亡率は日本の20～30倍も珍しくない。文字通り出産は命がけで、母子ともに日々多くの命が危機にさらされている。

先進国の割合が高く、大陸としての平均的数値は最も低い。また、人口の少ない国が多く数値が上下しやすいことも特徴。多くの国が日本の2倍以上の数値だが、スウェーデンなど一部の国は日本とほぼ同等に低い。

日本、韓国を始めとした先進国と比べ、南アジアの一部の国の状況はアフリカの国々のそれに近い。インドネシアは220、インドは200、ラオスにいたっては470と、同じ大陸で大きな格差が存在する。

アメリカ大陸は、北米と中南米で死亡率に極端な違いがあることが特徴。北米はアメリカ、カナダという2つの先進国に占められるが、広大な国土などの影響もあり日本よりも高い死亡率となっている。

中南米は北米と比較すると倍以上の死亡率の国が珍しくない。医療設備はもちろん、衛生環境や安全な出産に必要なインフラが未整備である国も多く、妊産婦死亡率が日本の十倍以上の国もある。

世界で突出して高い数値の国々が集まるアフリカ大陸。人、設備、物資、資金すべてが不足している国が多く、死亡率は日本の20～30倍も珍しくない。文字通り出産は命がけで、母子ともに日々多くの命が危機にさらされている。

先進国の割合が高く、大陸としての平均的数値は最も低い。また、人口の少ない国が多く数値が上下しやすいことも特徴。多くの国が日本の2倍以上の数値だが、スウェーデンなど一部の国は日本とほぼ同等に低い。

日本、韓国を始めとした先進国と比べ、南アジアの一部の国の状況はアフリカの国々のそれに近い。インドネシア、フィリピンは21、インドは64、カンボジアにいたっては79と、同じ大陸で大きな格差が存在する。

アメリカ大陸は、北米と中南米で死亡率に極端な違いがあることが特徴。北米はアメリカ、カナダという2つの先進国に占められるが、広大な国土などの影響もあり日本よりも高い死亡率となっている。

中南米は北米と比較すると倍以上の死亡率の国が珍しくない。医療設備はもちろん、衛生環境や安全な出産に必要なインフラが未整備である国も多く、妊産婦死亡率が日本の十倍以上の国もある。